アフターコロナを探る

アフターコロナの世界をどう見るか？
誰もわからない世界ですが、仮説化しなければいけない。
仮説化のヒントを得るために読んだムック本は、とても参考になりました。
私が注目した論客の視点を書き記してみました。

星野リゾート代表星野佳路氏

「三密回避」の旅行をどこよりも速く

新型コロナウィルスが、旅行業界にとって深刻な需要減少要因であるのは間違いありません。大切なのは、終わりを見据えて計画を立てること。これがないと組織として今やるべきことが見えてこない。
最初に重要が戻ってくるのは1時間圏内の地元から来る観光客で、次に大都市圏。インバウンドが復活するのは1年から1年半後になるかもしれません。そこで私は「マイクロツーリズム」と呼んでいますが、1時間圏内の地元観光客を改めて見つめ直したい。
有事には平時の仕組みが通用しません。正しいかどうかを検討するよりも、早く変化することが重要です。当社には106年の歴史がありますが、それぞれの時代で危機対応してきたから今がある。106年前と今では経営理論は全く異なりますが、いつの時代も変わらないのは素早い変化を決断するには型のリーダーシップが問われると言う点でしょう。

リクルート執行役員山口文洋氏

学校教育は「一対1」が主流になる

これから、先生は「コーチ=伴走する人」に変わる。
学校や先生の役割や定義が問い直されています。様々な場面で伝えているのですが、今までは先生と言えば「ティーチャー=教える人」だったわけです。基礎知識を単純に教えるならば、一方通行のオンライン授業や演習問題で問題ない。ここはどんどんED-techによる置換が起こるでしょう。これから先生は「コーチ=伴奏する人」になっていくと思います。ティーチングはテクノロジーの力を借りて、その生徒の実力に合ったプログラムに変わっていくでしょう。

「学習生産性」は、モチベーションが高ければ集中力が増すことで上がっていく。これまでティーチングに主眼を置いていた先生の役割は、より生徒やモチベートするコーチやメンターに変わっていくべきでしょう。これによって日本の学習生産性は一気に向上するはずです。

レオス・キャピタルワークス社長藤野英人氏

DXがない会社は投資対象から外す

当社の企業調査チームには、各社がリモートワークで何をやっているのかをきちんと調べるよう指示しています。その上で、機能している企業には積極的に投資していこうと考えています。反対に機能していない企業は、DXに対する知識が乏しく危機管理に不安があるため、投資対象から外すそうとしています。
一方で、アフターコロナ時代の投資では、健康経営やSDGsやSRI(社会的責任投資)の重要性がいっそう高まると見ています。健康経営やSDGs、SRI等は、「企業に余裕があったときのファッションだった」といった冷めた見方もあります。しかしコロナ渦にある今、「企業がロングタームで活動していく上で重要な視点だ」と再認識している投資家や経営者が多いのではないでしょうか。

ボストンコンサルティンググループ日本共同代表杉田浩章氏

固定費構造の見直しが急務

今、我々がクライアント企業と日々議論している中で、固定費構造の見直しは大きなテーマです。ポートフォリオの再定義やDXの推進、サプライチェーンなど自社に閉じたアセットの外出し、共通化などを通じて見直していく議論は今後急激に進むと見ています。企業文化も重要です。適応性や敏捷性を兼ね備えた文化を醸成する必要がある。前例主義などの官僚的な古い体質では生き残れないでしょう。

高パフォーマンス業種は、ソフトウェアサービスや食品.日用品氷などのセクターです。特にECが伸びています。加工食品や健康食品へのニーズも強い。逆に低いパフォーマンス業種は、運輸、耐久消費財など。特に消費財の中でも高額品はかなり厳しい。その他は平均すると横ばいです。ズームのようなプラットフォーマーがこれから伸びていくのは自明でしょう。ただ私はツールに加えて、ソリューションを提供するプレイヤーが現れると見ています。社内システム部門では解決できない困り事を整理して、サービスとして提供する。そんなビジネスが盛り上がるでしょう。

作家　竹内薫氏

数学が次の一手を導く

政治家、特に政府官僚の中に、もう少し数学的な思考ができる方がいても良かったなと感じます。新型コロナ対策は国民全体の行く末の話なので、政府の主導者は当然「次の一手」を考える必要があるわけです。企業経営者なら理解できる話だと思います。会社の利益と雇用を守る必要がある経営者の方々は、常にアンテナを張り巡らせて未来予測をしているわけです。いつも数字とにらめっこして、少ない手がかりから短時間で結果を解散するフェルミ推定などの数学を使って、3ヶ月後、半年後、1年後の経済情勢を読んでいます。常に数字を見て、数学を使って、計算をしながら次のいってを考える必要がある。この先読みできる体制が、今の日本政府に欠けていたと思います。

私たちのビジネスの中で、DXは、絶対必要なキーワード。また、フィードフォワードも注目され、1on1も注目キーワード。